2009年4月20日

地方でガンになったら

つい最近、こんな記事が配信されました。

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山梨県内に四つあるがん診療連携拠点病院のうち、富士吉田市立と山梨厚生(山梨市)の2病院が、国が指定要件を更新する2010年4月から指定を外れる見込みとなった。必須となった高性能機器を購入する余裕がなく、導入を断念したため。両病院とも従来通りの診察体制を維持する方針だが、拠点病院という「看板」が外れることで患者が減り、県全体の診療体制に影響が出る可能性もある。

 厚生労働省が08年3月に都道府県に通知した新たな指定要件では、放射線治療と薬による化学療法の両方を実施していることが必須となった。放射線治療では「リニアック」という機器を用いるよう示した。

 リニアックは、放射線を患者のがん病巣に当てて治療する機器で、本体は3億円程度。07、08年度は、導入する病院に国が半額近く補助金を出していたが、09年度はなくなった。

 県内には、県立中央、山梨大医学部付属の拠点2病院のほか、市立甲府病院にも設置されている。他県より導入は遅れており、山梨大医学部によると、人口100万人あたりでみると全国で最下位の台数という。

 富士吉田市立病院は、リニアックを入れるには施設の増改築も必要で計10億円規模の経費が見込まれることから、導入を断念した。同病院は「10億円近い累積赤字がある中、新たな巨額の支出は難しい」としている。

 山梨厚生病院はもともと放射線治療を実施していない。リニアックを導入しない理由について、「経費がかかりすぎる。導入したとしても専門の医師を派遣してくれる保証もない」としている。

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もちろん、地方の病院でも、たとえば独自の緩和ケアやいくつかの病院で連携してリニアックを設置したり、佐賀県や福井県などのように、最先端の治療方法である粒子線治療施設の導入などを計画している地域もある。

国では、地域格差をなくすため、あらゆる施策を実施しているが、上記のように、「導入したとしても医師の確保が」なんて言っている医療機関には、少なくとも今後はガンの治療はご遠慮して頂きたいものです。

もし、ガンと判断する場合にも、再度、精度の良い検査機器のある病院への積極的な紹介を進めてほしいものです。

また、この記事をごらんいただいている患者様には、是非、セカンドオピニオンなどを積極的に受けられ、最適な治療環境を整えてほしいと思う今日この頃です。(とくに、地方で治療を進めている方)

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福井県陽子線がん治療施設のHP開設

2011年3月開所を目指し、福井県福井市の県立病院北側に建設中の県陽子線がん治療センター(仮称)のホームページ(HP)が8日開設された。治療法の特長や施設概要などを紹介している。

 従来の放射線治療は体の表面近くで吸収される放射線量が多く、正常な組織が障害を受ける弊害があったが、陽子線治療では病巣に集中して照射でき、治療成績の向上や副作用の低下が期待される。

 陽子線がん治療施設として世界初となる積層原体照射システムを導入。患部の形状に合わせて照射範囲や深さを変えることにより、より効果的な治療が可能になる。

 HPでは同センターのこうした特長を紹介。外観や治療装置のイメージ図も掲載している。治療法を広報するため県職員が企業、団体の会合などに出向く出前講座の申込用紙もダウンロードできる。

 同センターのHPは、県HPの「健康づくり・福祉」の項目からアクセスできる。


ある県では、たった3億円の費用も出せずに、がん拠点病院の認定を除外されてしまう県もあれば、少ない予算の中で、県民の健康とくに癌の治療に前向きに努力する県もある。

もちろん、この施設は、県内限定でなく全国から患者様が集まる施設となると思いますが、今後は、地域振興として名産品を売り歩いたりすることも必要ですが、たとえば、知事が「うちの県は、癌の先進県になり、全国の癌の患者様、是非、我が県に!」などといったPRも健康福祉県として有用ではないでしょうか。

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2009年2月10日

ガン最新治療情報

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2009年02月06日の山梨日日新聞朝刊にこのような記事がありました。
とても酷い状況です。国が薦める地方でも都市部とかわらないがん治療を推進していますが、この状況は山梨に関わらず地方都市ではどこも同じではないでしょうか。がんになったらまずは、セカンドオピニオンで自分の病状にあった最適な病院を選ぶことが治療の第一歩ではないでしょうか?

以下、山日webより抜粋

記事 http://www.sannichi.co.jp/


機器導入めど立たず がん診療拠点の継続不透明
富士吉田市立病院 山梨厚生病院

がん診療連携拠点病院は、07年4月施行のがん対策基本法に基づく制度で、厚労省が全国に都道府県拠点病院と地域拠点病院を指定。各地域内の医療機関と連携を図る上で中心的な役割を担う。県内では県立中央病院(甲府市)が県拠点、山梨大付属病院(中央市)、富士吉田市立病院、山梨厚生病院(山梨市)が地域拠点病院になっている。 厚労省は治療の向上を目指し、08年3月に拠点病院の指定に新たな要件を盛り込むことを都道府県に通達。高度な放射線治療が可能となるリニアック導入を求めていて、今年10月まで更新申請を受け付けている。 リニアック未設置の富士吉田市立病院は厚労省に1度は導入の意思を伝え、昨年6月に設置費用の半額1億4000万円の補助金交付の内示を受けた。しかし、導入とは別に施設の増改築が必要なことが判明。市の概算で約10億円の負担が必要なことが分かり、昨年9月に補助金受理を辞退した。 堀内茂市長は「多額の投資は、現在のほかの診療体制にも影響を与えかねない。総合的な判断で、今回は(更新申請を)見送る」と話している。 また現在、薬剤治療でがん患者に対応している山梨厚生病院も、機器導入に伴う医師や専門技師の配置などを考慮し、導入を断念する考え。同病院は取材に対し「採算性を考えると現時点では難しい。拠点病院から外れるのもやむを得ない」としている。 両病院は、がん治療の継続を明言しているが、拠点病院から外れた場合は厚労省からの補助金交付がなくなる。富士吉田市立は07年度約700万円の補助金を受けている。

2008年12月6日

食道がん 最新治療

がんの情報提供に関する情報サイトです。

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2008年7月9日

化学療法の現状


がん・悪性腫瘍の治療は、

外科療法
化学療法
放射線療法

が大きな三本柱です。

この中で、化学療法は大学や製薬メーカーの研究・開発によって新薬がつくられ、これまで以上の効果が報告されています。

さて、その化学療法について興味深い報告1)がありましたので、ご紹介します。


◆化学療法の実施方法(現状)
 →医療機関へのアンケート

 結果から、そのほとんどが外科の医師が実施しているようです。




◆化学療法の実施方法(今後の希望)
 →医療機関へのアンケート

 やはり、外科と内科の医師による分担を希望されているようです。
 また、化学療法は内科の医師といった希望も多いようです。





◆化学療法の実施方法(現状)
 →患者へのアンケート

 外科の医師から説明を受け、治療を行われている方が大部分です。




◆化学療法の実施方法(希望)
 →患者へのアンケート

 外科医、内科医による治療を希望される方が半々のようです。





この結果からも、化学療法は内科の医師による治療を病院側、患者側も希望されているようです。

現在、がん薬物療法専門医の認定制度などにより、化学療法の専門医が数多く登録されてきています。

化学療法は、外科療法と異なり、長く治療が行われるのが一般です。
治療に伴う副作用など気になる点を気軽に相談できる医師に治療を頂くことがベストではないでしょうか。

[参考文献]
1) 山口、弘中:腫瘍外科医の立場から、癌の臨床、第54巻・第4号、2008.4.

佐治

2008年7月5日

癌の大きさ


がん・悪性腫瘍は、現在の病状を評価するのに「大きさ」が使われます。


たとえば、1cmだとか3cmだとか。

また、これまで「がん」と聞くと、どんどん増殖していって体を蝕んでいくイメージがあります。

もちろん、がんが悪性である所以は、限りない増殖(細胞分裂)であります。


一般に1cmの腫瘍は10億個のがん細胞で構成されています。
その大きさになるまで、おおよそ10年程度かけてジンワリ大きくなっていったのです。

ですので、初期のがんと診断されても、慌てて治療を進めてしまったりせずに、ご自身に最適な病院や治療方法などをじっくりと検討することも必要かと思います。

セカンドオピニオンも一つの手段かと思います。





ですが、がんは大きくなるスピードは最初はゆっくりですが、どんどん加速します。

計算は簡単です。
細胞分裂の回数で計算できます。

細胞分裂が10回目では、
 がん細胞は約1000個(千個)

細胞分裂が20回目では、
 がん細胞は約1000000個(百万個)

細胞分裂が30回目では、
 がん細胞は約1000000000個(十億個)
 →ここで、約1cm3(約1グラム)の大きさの腫瘍になります。

細胞分裂が40回目では、
 がん細胞が、とんでもない個数
 →ここで、なんと1キログラムの大きさの腫瘍になります。


一方、がんは大きくなると栄養をとるため、血管を自分達の近くまで引くことをします。

現在、分子標的治療薬と言われるお薬の一部では、この血管を作ることを阻害して、がんに栄養を送らない方法をとるものもあります。


こんながんを撲滅すべく、日夜、研究開発が行われています。

マスコミで話題となっている公務員の深夜タクシー代などを削減して、新薬の開発現場や臨床研究を行っている医療機関に集中的に投資をして、

がんの制圧国

として日本が紹介できるようにしてもらいたいものです。


木村